株式会社ギブリーが、2025年8月25日から27日までの3日間、日本経済新聞（全国版朝刊）に全面広告を掲載した。テーマは「AIエージェントと共創する時代へ」。生成AIの活用が急速に広がる中で、同社は各界のリーダーとの対談を通じ、AIと人間が共に創り出す未来像を提示した。

ギブリーは「テクノロジーで人と企業の可能性を最大化する」を掲げ、AIソリューション事業を軸に展開する企業である。生成AI活用支援プラットフォーム「MANA」シリーズを中心に、教育、人材育成、マーケティング領域まで幅広いサービスを提供。これまでに850社以上の企業のAI活用を支援しており、業務効率化や新規事業創出を後押ししてきた。

初日の対談（8月25日）では、ギブリー取締役CAIOの山川雄志氏と、ゴルフダイジェスト・オンライン執行役員CIOの菊池司朗氏が登壇。生成AIは単なる「道具」ではなく、人に寄り添う“バディ”としての可能性を秘めているとし、実際の導入現場における活用方法や課題について議論した。

2日目（8月26日）は、ギブリー執行役員CMOの吉田将輝氏と、名古屋鉄道執行役員の横井康人氏が登壇。名古屋鉄道が進めるAIマーケティング活用を通じた「住みたい街づくり」の取り組みが紹介され、AIの導入が単なる効率化にとどまらず、地域社会に新しい価値を生み出す可能性を持つことが示された。

最終日（8月27日）は、ギブリー取締役の新田章太氏と、東京大学大学院教授の江崎浩氏が対談。日本企業が直面するエンジニア不足やスキルギャップを背景に、「スキルファースト」の観点から人材の在り方を問い直した。AIと共に働く時代に求められる人間の能力や組織の変革について意見を交わし、今後の展望を探った。

今回の全面広告は、AI導入の現状と課題を具体的に描き出すと同時に、未来に向けた共創の可能性を提起するものとなった。ギブリーは、AIエージェントを軸にした取り組みを通じ、企業や社会が抱える構造的課題の解決に挑んでいる。同社の発信は、AIとの共生を本格化させる時代において、一層存在感を強めていくことになりそうだ。